先天性難聴とはどのような病気なのか

生まれつき聴力に障害がある状態を、先天性難聴といいます。難聴の程度は、会話が少し聞き取りにくい軽度難聴から、大きな音にもほとんど反応しない重度・最重度難聴までさまざまです。

両耳の先天性難聴は、新生児約1,000人に1人の割合でみられるとされています。片耳だけの難聴も含めると、聴覚に何らかの問題を持って生まれる子どもはさらに多くなります。

原因には、遺伝子の病的変化、妊娠中のサイトメガロウイルス感染症、風疹、トキソプラズマ症、早産、低酸素状態、新生児仮死などがあります。なかでも遺伝的要因は、先天性・早期発症難聴の重要な原因です。

出生直後の検査が重要な理由

新生児は、外見や普段の行動だけで聴力を判断することが困難です。以前は、言葉がなかなか出ない、呼びかけに反応しないといった変化から、成長後に初めて難聴が判明するケースも少なくありませんでした。

現在は、新生児聴覚スクリーニングとして、自動聴性脳幹反応検査のAABRや、耳音響放射を測定するOAEなどが用いられています。異常が疑われた場合は、ABR、ASSR、乳幼児聴力検査などによる精密検査へ進みます。

乳幼児期は、音を聞き分け、意味を理解し、発語へつなげる重要な時期です。難聴を早期に発見し、補聴器、人工内耳、療育などへつなぐことは、音声言語の発達やコミュニケーション能力を支えるうえで極めて重要です。

OTOF遺伝子変異による難聴とは

OTOF遺伝子は、オトフェリンというタンパク質を作るための設計図です。オトフェリンは、内耳の内有毛細胞が受け取った音の情報を、聴神経へ伝える際に重要な役割を持っています。

両親から受け継いだ2つのOTOF遺伝子の両方に病的変化があると、正常に機能するオトフェリンが不足します。その結果、耳の構造や音を感じ取る細胞が残っていても、音の情報を聴神経へ適切に受け渡せません。

日本の対象患者数はどのくらいか

日本におけるOTOF関連難聴の正確な患者数を示す全国統計はありません。

日本人の感音難聴患者を解析した研究では、OTOF遺伝子の両アレル性変異は、遺伝性難聴の原因の一部を占めることが示されています。GeneReviewsでは、日本人難聴コホートにおけるOTOF病的変異の割合として約1～2％が紹介されています。

一方、DB-OTOの対象となるのは、単にOTOF変異がある患者全体ではありません。両アレル性変異が分子遺伝学的検査で確認され、重度から最重度の感音難聴があり、治療対象となる耳に一定の内耳機能が残っていることなどが重要になります。

出生数と既報の頻度から考えると、日本国内で新たに生まれる治療候補患者は、年間数人から十数人程度にとどまる可能性があります。ただし、これまで正確に診断されていなかった小児や成人、人工内耳を装用している患者も存在すると考えられます。

現在の治療は補聴器と人工内耳が中心

人工内耳は、多くの高度・重度難聴患者の音声言語獲得を支えてきた確立された治療です。一方、手術後も音の調整、機器管理、聴覚リハビリテーションが必要になります。

また、人工内耳は電気刺激によって音の情報を聴神経へ伝える治療であり、内耳に本来備わっている生理的な音の伝達機能を回復させるものではありません。

DB-OTOは、この治療構造を根本から変える可能性を持っています。

DB-OTOはどのような遺伝子治療なのか

DB-OTOは、機能するOTOF遺伝子を内耳の有毛細胞へ届ける、AAVベクターを用いた遺伝子治療です。米国では一般名lunsotogene parvec-cwha、製品名OTARMENIとして、2026年4月23日にFDA承認を取得しました。

OTOF遺伝子はサイズが大きく、通常のAAVベクター1つには収まりません。そこでDB-OTOでは、遺伝子を2つに分け、それぞれを別のAAVベクターに搭載します。

2つの遺伝子断片が同じ細胞へ届くと、細胞内で完全なOTOF遺伝子として再構成され、正常なオトフェリンを作れるようになります。これがデュアルAAV方式です。

点滴ではなく、内耳へ直接投与する

DB-OTOは通常の注射薬のように静脈内や皮下へ投与する製品ではありません。全身麻酔下で、耳科手術によって蝸牛内へ直接投与します。

米国の添付文書では、無菌の懸濁液を蝸牛内へ注入する製品とされています。投与には、人工内耳手術などの高度な耳科手術に習熟した医師と、専用の施設体制が必要です。

また、DB-OTOには、有毛細胞で選択的に遺伝子を発現させるためのプロモーター技術が組み込まれています。全身の細胞で広く遺伝子を働かせるのではなく、治療に必要な内耳細胞を中心にオトフェリンを作らせる設計です。

米国では世界初の遺伝性難聴遺伝子治療として承認

FDAは2026年4月23日、OTARMENIを承認しました。FDAは同剤を、遺伝性難聴に対する初の遺伝子治療であり、世界初のデュアルAAVベクター遺伝子治療と説明しています。

米国での承認対象は、次の条件を満たす小児および成人です。

• 分子遺伝学的検査で両アレル性OTOF変異が確認されている
• 重度から最重度の感音難聴がある
• 外有毛細胞の機能が保たれている
• 治療対象となる耳に人工内耳を装用していない

日本の最終的な承認条件は審査結果によって決まるため、米国と完全に同じになるとは限りません。しかし、国内でも遺伝子検査、聴力、外有毛細胞機能、人工内耳装用歴などが患者選択の重要な要素になると考えられます。

臨床試験ではどのような結果が出ているのか

DB-OTOは、国際共同第1／2相CHORD試験で評価されました。対象は、OTOF遺伝子変異による重度から最重度の難聴を持つ小児および成人です。

リジェネロンが公表した米国承認時のデータでは、評価対象20人のうち16人が投与後6カ月以内に臨床的に意味のある聴力改善を示し、別の1人も12カ月までに改善したとされています。

初期の症例では、正常範囲に近い聴力まで改善した患者や、言葉や環境音への反応が認められた患者も報告されました。

長期的な効果と安全性は今後も確認が必要

AAV遺伝子治療は、1回の投与で長期的な効果が期待されます。一方で、治療効果が何年、何十年維持されるのかについては、今後の長期追跡が必要です。

また、安全性については、AAVベクターそのものに関連するリスクに加え、蝸牛内投与手術に伴う感染、髄液漏、めまい、顔面神経障害、味覚変化、内耳炎などへの注意が必要です。

先天性難聴の子どもが主な対象になる可能性を考えると、治療後の聴力だけでなく、言語発達、教育、社会生活への長期的影響も評価されることになります。

国内承認後の最大の課題は患者を見つけること

DB-OTOは、承認されれば自動的に普及する製品ではありません。対象患者が極めて少なく、遺伝子検査を受けなければ診断できず、投与できる施設も限定されるためです。

特に重要なのが、人工内耳手術前の遺伝子検査です。米国では、治療対象の耳に人工内耳を装用していないことが条件となっています。

一方で、人工内耳は実績のある重要な治療です。遺伝子治療の可能性だけを理由に人工内耳を不必要に遅らせれば、言語発達に不利益が生じるおそれがあります。

迅速な遺伝子検査と専門医による適切な説明を行い、人工内耳と遺伝子治療のどちらが適切かを早期に判断できる体制が必要です。

デュピクセントの耳鼻科MRが担当するのか

リジェネロンは、サノフィとの提携を通じてデュピクセントを耳鼻科領域へ展開してきました。鼻茸を伴う慢性副鼻腔炎などを通じ、耳鼻科医との接点や疾患啓発のノウハウを持っています。

そのため、既存の耳鼻科ネットワークをDB-OTOで活用する可能性は十分にあります。

ただし、デュピクセントの耳鼻科MRが通常業務の延長としてDB-OTOを単独担当する可能性は低いと考えます。

最も現実的なのは希少疾患専任チームとのハイブリッド型

承認前後はメディカルとマーケットアクセスが先行

DB-OTOのような遺伝子治療では、一般的な新薬のようにMRを先に多数採用する必要性は高くありません。

国内申請後から承認までの期間は、メディカルアフェアーズ、薬事、マーケットアクセス、サプライチェーン、ペイシェントサービスなどの専門人材が中心になると考えられます。

MRよりもKAM型の役割が中心になる

DB-OTO担当者の役割は、通常のMRのように処方量を増やすことではありません。

• 全国の難聴専門施設と人工内耳実施施設を把握する
• 地域の耳鼻科、小児科、療育施設からの紹介導線を構築する
• 遺伝子検査から治療施設までの患者フローを管理する
• 治療施設の薬剤部、手術部、事務部門との調整を行う
• 患者ごとの製品手配、手術日程、供給計画を支援する
• 治療後の長期フォロー体制を支援する

したがって、職種名も一般的なMRではなく、KAM、レアディジーズ・スペシャリスト、ジーンセラピー・アカウントマネジャーなどになる可能性があります。

フィールド人員は当初4～8人程度か

OTOF関連難聴だけで考えると、全国に数十人規模の営業組織を設置する合理性は高くありません。

治療施設が全国の大学病院や小児難聴・人工内耳の専門施設に限定される場合、当初は全国を複数ブロックに分け、4～8人程度のKAMまたは希少疾患スペシャリストで担当する体制が現実的です。

これに数人のMSL、マーケットアクセス、患者支援、治療コーディネーション、サプライチェーン担当を加えた小規模・高専門性の組織が想定されます。

既存の耳鼻科MRはどのように関与するのか

デュピクセントの耳鼻科担当者が関与するとすれば、DB-OTOの直接的な治療導入よりも、疾患啓発と患者紹介の入口を担う可能性が高いでしょう。

つまり、既存MRが専門チームへ患者をつなぎ、希少疾患KAMとMSLが治療施設を担当する二層構造が現実的です。

リジェネロンは日本で希少疾患組織を立ち上げるのか

DB-OTO単剤だけでは、大規模な独立事業部を立ち上げるには患者数が少なすぎる可能性があります。

しかし、リジェネロンは抗体医薬だけでなく、siRNA、遺伝子治療、ゲノム編集などへ事業領域を広げています。日本でも複数の希少疾患製品を自社展開する方針であれば、DB-OTOは希少疾患組織を立ち上げる起点になり得ます。

特に、内耳遺伝子治療の後続パイプラインや、補体系を標的とする希少疾患治療などを同一組織へ加えられる場合、少人数のDB-OTO専任チームから、独立した希少疾患事業部へ拡張する合理性が生まれます。

考えられる3つの組織シナリオ

DB-OTOがリジェネロンにもたらす戦略的価値

DB-OTOの対象患者数は極めて限られます。そのため、単一製品としての国内売上だけを見れば、巨大市場になる可能性は高くありません。

しかし、DB-OTOの価値は売上だけでは測れません。

第一に、リジェネロンが遺伝子治療薬を自社で申請し、承認、薬価収載、供給、長期安全性管理まで実行するための基盤を構築できます。

第二に、希少疾患領域で必要となる患者発見、遺伝学的診断、専門施設への集約、患者支援という一連のノウハウを日本で獲得できます。

第三に、世界初のデュアルAAV遺伝子治療を展開することで、リジェネロン・ジャパンの企業イメージを、デュピクセントを中心とする免疫・アレルギー企業から、遺伝子医薬と希少疾患を扱う先端バイオ企業へ広げられます。

日本で普及させるための重要課題

• 新生児聴覚スクリーニング後の精密検査を確実に行う
• OAE正常・ABR異常というOTOF関連難聴の特徴を周知する
• 高度・重度難聴患者へ早期に遺伝学的検査を行う
• 人工内耳手術前に遺伝子治療の適格性を検討する
• 地域耳鼻科、小児科、療育施設と専門施設を結ぶ
• 遺伝子治療の利益と限界を家族へ中立的に説明する
• 治療後の聴力と言語発達を長期間追跡する

特に重要なのは、患者や家族が遺伝子治療と人工内耳を単純な優劣で比較しないことです。

人工内耳には長年の臨床実績があります。一方、DB-OTOには生理的な聴覚回復を目指せる可能性がありますが、長期的な有効性と安全性については今後もデータの蓄積が必要です。

どちらの治療が適切かは、年齢、聴力、遺伝子型、内耳機能、人工内耳装用歴、言語発達の状況などを踏まえて判断する必要があります。

主な参考資料

• 日刊薬業「初のデュアルAAV遺伝子薬を国内申請　リジェネロン、先天性難聴で」
• 米国FDA：OTARMENI承認発表
• Regeneron：OTARMENI FDA承認発表
• ClinicalTrials.gov：CHORD試験 NCT05788536
• GeneReviews：OTOF-Related Hearing Loss
• 日本人OTOF関連難聴患者の臨床的特徴に関する研究

※本記事に記載した国内組織、人員数、販売体制、承認時期に関する内容は、公開情報と希少疾患・遺伝子治療製品の一般的な事業構造を基にした考察です。リジェネロン・ジャパンが正式に発表した組織計画ではありません。